最終更新日:2017年4月11日

キヤノン

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※数値は米国会計基準。

※2017年は予測値。

※売上の単位は億円。

決算期売上高増減率
2017/1240,200+18.2%
2016/1234,014-10.5%
2015/1238,002+2.0%
2014/1237,272-0.1%
2013/1237,313+7.2%
2012/1234,797-2.2%
2011/1235,574-4.0%
2010/1237,069+15.5%
2009/1232,092-21.6%
2008/1240,941-8.6%
2007/1244,813+7.8%
2006/1241,567+10.7%
2005/1237,541+8.3%
2004/1234,678+8.4%
2003/1231,980+8.8%
2002/1229,401+1.1%
2001/1229,075-

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※数値は米国会計基準。

※2017年は予測値。

※利益の単位は億円。

決算期営業利益純利益
2017/122,7001,800
2016/122,2881,506
2015/123,5522,202
2014/123,6342,547
2013/123,3722,304
2012/123,2382,245
2011/123,7802,486
2010/123,8752,466
2009/122,1701,316
2008/124,9603,091
2007/127,5664,883
2006/127,0704,553
2005/125,8303,840
2004/125,4373,433
2003/124,5442,757
2002/123,4631,907
2001/122,8181,675

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※年収、年齢、勤続年は決算期末時点の平均値。

※従業員数は子会社を含まない。

※平均年収はボーナスと残業代を含んだ金額。

時期
(年)
年収
(万円)
年齢
(歳)
勤続
(年)
従業員
(名)
2016/1276343.118.326,246
2015/1278742.517.726,360
2014/1276942.017.226,409
2013/1275541.416.726,114
2012/1275840.916.425,696
2011/1276640.416.125,449
2010/1275239.415.226,019
2009/1271638.714.425,683
2008/1281138.313.925,412
2007/1286239.416.220,886
2006/1286139.316.020,377
2005/1286839.416.619,707
2004/1284639.216.819,472
2003/1284038.916.018,828
2002/1283338.816.019,741
2001/1280839.016.119,580

※キヤノンの有価証券報告書のデータを基に作成

キヤノンの売上内訳

セグメント情報

キヤノンの事業セグメントは、「オフィス」「イメージングシステム」「産業機器その他」の3つ。

エリア別(「日本」「米州」「欧州」「アジア・オセアニア」)の売上高も公開している。

キヤノンの主力事業は「オフィス」事業で、オフィス向けのプリンタを製造販売。

「イメージングシステム」事業では、デジタルカメラやインクジェットプリンタ、スキャナを扱っている。

「産業機器その他」で扱っている製品は、IC(半導体集積回路)を作る半導体露光装置など。

※キヤノンの有価証券報告書とホームページ等を参考に作成

キヤノンの法人税等支払状況

法人税等支払額:
   前年比:%
実際の法人税等実行税率:
%
参考:自民党への献金額
4,000万円(2015年)

※「実際の法人税等実効税率」は、租税特別措置(税制特例)の影響などで各社異なります。

※資料:キヤノンの有価証券報告書と国民政治協会(自民党の政治資金団体)の収支報告書

キヤノンのプロフィール

会社概要

本社
所在地
東京都大田区下丸子3-30-2
キヤノン本社ビル
資本金 1,747億円
連結
子会社
367社 連結
従業員
197,673名
HP キヤノンのIR情報

沿革

1933年11月 高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。
1937年8月 精機光学工業㈱を設立。
1947年9月 キヤノンカメラ㈱に社名変更。
1969年3月 キヤノン㈱に社名変更。

※会社概要は2016年12月時点。沿革はキヤノンの有価証券報告書やホームページを参考にして社名の変遷を中心に