最終更新日:2018年5月10日

日本テレビHD

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※売上の単位は億円。

決算期売上高増減率
2019/034,280+1.0%
2018/034,236+1.7%
2017/034,167+0.5%
2016/034,147+14.4%
2015/033,624+6.1%
2014/033,417+4.7%
2013/033,264+6.9%
2012/033,054+2.6%
2011/032,978+0.3%
2010/032,969-8.5%
2009/033,245-5.1%
2008/033,421-0.4%
2007/033,436-0.9%
2006/033,466-3.1%
2005/033,576+8.9%
2004/033,283-2.3%
2003/033,362-6.2%
2002/033,586+1.8%
2001/033,524

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※各利益の単位は億円。

決算期経常利益純利益
2019/03550380
2018/03612374
2017/03581407
2016/03577368
2015/03486304
2014/03478278
2013/03421252
2012/03379227
2011/03387210
2010/03271165
2009/0316256
2008/03267106
2007/03341183
2006/03300137
2005/03355168
2004/03368193
2003/03463202
2002/03626346
2001/03680360

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※年収、年齢、勤続年は決算期末時点の平均値。

※従業員数は子会社を含まない。

※平均年収はボーナスと残業代を含んだ金額。

時期
(年)
年収
(万円)
年齢
(歳)
勤続
(年)
従業員
(名)
2017/031,42748.718.9183
2016/031,42748.218.0185
2015/031,46948.119.5155
2014/031,45447.019.6136
2013/031,49147.121.5130
2012/031,42541.816.81,165
2011/031,33341.316.21,153
2010/031,26240.715.71,159
2009/031,32140.315.41,143
2008/031,40440.215.51,103
2007/031,42739.915.41,083
2006/031,43139.815.41,116
2005/031,46239.615.11,123
2004/031,48139.415.11,117
2003/031,45239.115.41,134
2002/031,44839.015.01,198
2001/031,47238.315.01,126

※日本テレビHDの有価証券報告書のデータを基に作成

日本テレビHDの売上・利益内訳

セグメント情報

日本テレビHDの事業セグメントは、「メディア・コンテンツ」「生活・健康関連」「不動産賃貸」「その他」の4つ。

「メディア・コンテンツ」事業は、㈱日本テレビ放送網の放送事業が柱。動画配信事業やイベント興行などの収益も反映されている。

「生活・健康関連」事業は、㈱ティップネスが運営しているスポーツクラブの収益が反映されている。

「不動産賃貸」事業は、本社ビルの一部をテナントに賃貸するなどして収益をあげている。

2016年度3月期の主な顧客(売上高の10%以上を占める)に㈱電通(売上高1,316億円)と㈱博報堂DYメディアパートナーズ(同687億円)がいる。

※日本テレビHDの有価証券報告書とホームページ等を参考に作成

日本テレビHDの法人税等支払状況

法人税等支払額:
   前年比:%
実際の法人税等実行税率:
%

※「実際の法人税等実効税率」は、租税特別措置(税制特例)の影響などで各社異なります。

※資料:日本テレビHDの有価証券報告書

日本テレビHDのプロフィール

会社概要

本社
所在地
東京都港区東新橋1-6-1
日本テレビタワー
資本金 186億円
連結
子会社
20社 連結
従業員
4,368名
HP 日本テレビHDのIR情報
備考 フィットネスクラブを運営する㈱ティップネスは連結子会社。映画の配給・製作などを行う日活㈱は持分法適用会社(議決権所有割合35.4%)。最大株主が読売新聞グループ本社で、同社の持分法適用会社(議決権被所有割合23.2%)。

沿革

1952年10月 日本テレビ放送網を設立。
1960年09月 カラーテレビ放送・本放送を開始。
2012年10月 持株会社制に移行し、日本テレビホールディングス㈱に社名変更。

※会社概要は2017年3月時点。沿革は日本テレビHDの有価証券報告書やホームページを参考にして社名の変遷を中心に