最終更新日:2017年4月4日

マネタリーベース

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※増減率は前年同月との比較。

※金額の単位は兆円。

時期 増減率 金額
2017/03 +20.3% 436
2017/02 +21.4% 430
2017/01 +22.6% 435
2016/12 +23.1% 426
2016/11 +21.5% 417
2016/10 +22.1% 413
2016/09 +22.7% 407
2016/08 +24.2% 400
2016/07 +24.7% 402
2016/06 +25.4% 392
2016/05 +25.5% 381
2016/04 +26.8% 380
2016/03 +28.5% 362
2016/02 +29.0% 355
2016/01 +28.9% 355
2015/12 +29.5% 346
2015/11 +32.5% 343
2015/10 +32.5% 338
2015/09 +35.1% 332
2015/08 +33.3% 322
2015/07 +32.8% 322
2015/06 +34.2% 313
2015/05 +35.6% 304
2015/04 +35.2% 300
2015/03 +35.2% 282
2015/02 +36.7% 275
2015/01 +37.4% 275
2014/12 +38.2% 267
2014/11 +36.7% 259
2014/10 +36.9% 255
2014/09 +35.3% 245
2014/08 +40.5% 242
2014/07 +42.7% 243
2014/06 +42.6% 233
2014/05 +45.6% 224
2014/04 +48.5% 222
2014/03 +54.8% 208
2014/02 +55.7% 201
2014/01 +51.9% 200
2013/12 +46.6% 193
2013/11 +52.5% 189
2013/10 +45.8% 186
2013/09 +46.1% 181
2013/08 +42.0% 172
2013/07 +38.0% 170
2013/06 +36.0% 163
2013/05 +31.6% 154
2013/04 +23.1% 149
2013/03 +19.8% 134
2013/02 +15.0% 129
2013/01 +10.9% 131

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※増減率は前年同月との比較。

※金額の単位は兆円。

時期 増減率 金額
2016 +25.2% 391
2015 +34.2% 313
2014 +44.1% 233
2013 +34.0% 163
2012 +7.2% 121
2011 +15.2% 113
2010 +4.8% 98
2009 +5.8% 93
2008 +0.2% 88
2007 -6.9% 88
2006 -13.3% 96
2005 +2.0% 110
2004 +7.3% 108
2003 +16.5% 101
2002 +25.9% 87
2001 +7.6% 69
2000 +7.8% 64
1999 +7.3% 59
1998 +8.7% 55
1997 +7.6% 51
1996 +8.2% 47
1995 +4.9% 44
1994 +4.6% 42
1993 +3.4% 40
1992 -2.2% 38
1991 +1.6% 39
1990 +9.6% 39
1989 +11.3% 35
1988 +10.9% 32
1987 +12.4% 28
1986 +7.2% 25
1985 +6.7% 24

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※当座=日銀当座預金。

※紙幣=日本銀行券発行高。

※金額の単位は兆円。

時期 合計 当座 紙幣
2016 391 290 96
2015 313 217 90
2014 233 142 86
2013 163 74 83
2012 121 35 80
2011 113 29 79
2010 98 16 77
2009 93 12 76
2008 88 8 76
2007 88 8 75
2006 96 17 74
2005 110 32 73
2004 108 32 71
2003 101 26 70
2002 87 16 66
2001 69 6 58
2000 64 5 54
1999 59 4 51
1998 55 3 48
1997 51 3 44
1996 47 3 40
1995 44 3 37
1994 42 2 35
1993 40 2 33
1992 38 2 32
1991 39 4 31
1990 39 4 31
1989 35 4 28
1988 32 3 25
1987 28 3 23
1986 25 2 21
1985 24 2 19

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※2001年=100。

時期 日本 米国 EURO
2015 452 643 319
2014 337 635 255
2013 235 526 287
2012 175 427 360
2011 164 407 244
2010 142 325 250
2009 136 287 233
2008 128 160 199
2007 128 134 174
2006 139 131 158
2005 160 127 142
2004 157 122 126
2003 146 116 109
2002 126 109 96
2001 100 100 100

※日本銀行のデータを基に作成。「先進国比較」は、米国・連邦準備制度理事会とヨーロッパ中央銀行のデータを基に計算

マネタリーベースの解説

景気が悪い時は「思い切り」増やす

マネタリーベースとは、日銀が発行している紙幣発行残高と日銀当座預金、貨幣流通高(100円玉などの硬貨)の合計金額です。言い換えると、市中に流通している現金(紙幣+貨幣)と日銀当座預金の合計です。日銀当座預金は、民間金融機関が日銀に預けているお金の合計で、民間金融機関は日銀当座預金を通じて銀行間取引などを行っています。ちなみに、マネタリーベースに占める貨幣流通高は微々たるものです。したがって、日銀が刷った紙幣残高(貨幣の発行は政府になる)と日銀に預けられた預金残高の合計がマネタリーベースの金額とほぼ一致します。

マネタリーベースは、日銀が金融政策を通じてコントロールしており、景気が加熱しすぎたと思ったらマネタリーベースを減少させ、景気が悪化していると考えれば思い切り増やします。経済が順調に拡大していればマネタリーベースもそれに合わせて拡大していくのが当たり前なので、景気が悪い時にマネタリーベースを増やす際は「思い切り」が重要になります。
(下に続く)

マネタリーベースを「思い切り」増やす際に取られる金融政策を量的緩和と言い、これは金融機関から主に国債を買い取って、日銀当座預金を増加させる(日銀が民間金融機関から国債を買い取った代金を日銀当座預金に振り込む)政策です。従来は金利の上げ下げを目的とした金融政策が行われていましたが、近年は先進国で金利を下げる余地がなくなってきたため、お金の量をターゲットにした金融政策を実行する手法が取られています。

マネタリーベースの増加に敏感に反応する指標の1つが株価で、日銀がマネタリーベースを増加させる政策を採用すると株価も上昇トレンドに入ります。マネタリーベースを拡大させると、金融機関が日銀当座預金に溜まったお金を原資にして貸出を増やしてマネーストック(世の中に出回るお金の総量)が増え、経済が活性化すると期待されるからです。株価は将来の経済環境を先取りして上昇するわけです。
(下に続く)

グラフを見ると、日銀はこれまでにない規模でマネタリーベースを拡大していますが、米国と比較すると、スリーテンポくらい遅れて拡大していることが分かります。2008年9月のリーマン・ショックで景気が下振れし、それに伴い米国はマネタリーベースを拡大(金融緩和)していたのですが、なぜか日銀は効果的な金融政策を打てず、無策と言ってよいレベルでした。2013年に日銀の正副総裁が代わり、ようやく世界標準の金融政策が取られだしたようです。

マネタリーベースのコントロールする方針は、日銀の金融政策決定会合で決められるので、当面の動向はこの金融政策決定会合の結果で分かります。

統計プロフィール

資料
日本銀行:マネタリーベース
次回公表日
2017年4月分:201752
統計の作成方法
日銀当座預金と日本銀行券(紙幣)発行高、貨幣(100円玉などの硬貨)流通高を足し合わせて作成。
マネタリーベースは中央銀行(日銀)が供給するお金であり、社会に出回っているお金の総量を示すマネーストックとは別物。
公表時期
毎月第2営業日の午前8時50分に前月の数値を発表。