最終更新日:2017年3月9日

マネーストック

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※2017年1月は速報値。

※増減率は前年同月との比較。

時期M2M3広義
2017/02+4.2%+3.6%+2.6%
2017/01+4.0%+3.5%+2.3%
2016/12+4.0%+3.4%+2.2%
2016/11+3.9%+3.4%+1.9%
2016/10+3.7%+3.1%+1.5%
2016/09+3.5%+3.0%+1.6%
2016/08+3.3%+2.8%+1.5%
2016/07+3.4%+2.9%+1.7%
2016/06+3.5%+2.9%+1.9%
2016/05+3.4%+2.9%+2.2%
2016/04+3.4%+2.8%+2.6%
2016/03+3.2%+2.6%+3.1%
2016/02+3.2%+2.6%+3.4%
2016/01+3.2%+2.6%+3.6%
2015/12+3.1%+2.5%+3.5%
2015/11+3.3%+2.7%+3.8%
2015/10+3.7%+2.9%+4.0%
2015/09+3.8%+3.1%+4.1%
2015/08+4.2%+3.4%+4.5%
2015/07+4.0%+3.3%+4.5%
2015/06+3.9%+3.2%+4.4%
2015/05+4.1%+3.3%+4.4%
2015/04+3.6%+3.0%+4.0%
2015/03+3.6%+3.0%+3.7%
2015/02+3.5%+2.9%+3.4%
2015/01+3.4%+2.8%+3.4%
2014/12+3.6%+2.9%+3.6%
2014/11+3.6%+2.9%+3.5%
2014/10+3.2%+2.6%+3.4%
2014/09+3.1%+2.5%+3.4%
2014/08+3.0%+2.5%+3.1%
2014/07+3.0%+2.4%+3.1%
2014/06+3.0%+2.5%+3.0%
2014/05+3.3%+2.6%+3.1%
2014/04+3.5%+2.8%+3.4%
2014/03+3.5%+2.9%+3.7%
2014/02+4.0%+3.2%+4.0%
2014/01+4.3%+3.5%+4.2%
2013/12+4.2%+3.4%+4.3%
2013/11+4.4%+3.5%+4.4%
2013/10+4.1%+3.3%+4.1%
2013/09+3.9%+3.1%+3.8%
2013/08+3.8%+3.0%+3.7%
2013/07+3.7%+3.0%+3.5%
2013/06+3.8%+3.1%+3.5%
2013/05+3.5%+2.8%+3.1%
2013/04+3.2%+2.6%+2.6%
2013/03+3.1%+2.5%+2.1%
2013/02+2.9%+2.4%+1.8%
2013/01+2.7%+2.3%+1.6%
2012/12+2.6%+2.2%+1.3%
2012/11+2.1%+1.9%+0.8%
2012/10+2.3%+2.0%+0.8%
2012/09+2.4%+2.1%+0.9%
2012/08+2.4%+2.1%+0.8%
2012/07+2.3%+1.9%+0.6%
2012/06+2.3%+1.9%+0.5%
2012/05+2.2%+1.9%+0.6%
2012/04+2.6%+2.3%+0.8%
2012/03+3.0%+2.6%+0.9%
2012/02+2.9%+2.5%+0.8%
2012/01+3.0%+2.6%+0.8%
2011/12+3.1%+2.6%+0.9%
2011/11+3.0%+2.5%+0.9%
2011/10+2.8%+2.3%+0.8%
2011/09+2.7%+2.3%+0.8%
2011/08+2.7%+2.2%+0.9%
2011/07+2.9%+2.4%+1.1%
2011/06+2.8%+2.3%+1.0%
2011/05+2.7%+2.1%+0.8%
2011/04+2.7%+2.1%+1.1%
2011/03+2.6%+2.0%+1.2%
2011/02+2.4%+1.8%+0.9%
2011/01+2.3%+1.8%+0.8%
2010/12+2.3%+1.8%+1.2%
2010/11+2.6%+2.0%+1.6%
2010/10+2.8%+2.1%+1.7%
2010/09+2.8%+2.1%+1.7%
2010/08+2.8%+2.1%+1.6%
2010/07+2.7%+2.1%+1.7%
2010/06+2.9%+2.2%+1.9%
2010/05+3.1%+2.3%+2.2%
2010/04+2.9%+2.1%+1.9%
2010/03+2.7%+1.9%+1.5%
2010/02+2.7%+2.0%+1.6%
2010/01+3.0%+2.2%+1.8%
2009/12+3.1%+2.2%+1.4%
2009/11+3.3%+2.4%+1.1%
2009/10+3.4%+2.4%+0.9%
2009/09+3.0%+2.1%+0.3%
2009/08+2.8%+2.0%+0.2%
2009/07+2.7%+1.9%+0.1%
2009/06+2.5%+1.7%+0.1%
2009/05+2.7%+1.8%+0.2%
2009/04+2.7%+1.7%+0.2%
2009/03+2.2%+1.3%0.0%
2009/02+2.1%+1.2%-0.1%
2009/01+2.0%+0.9%-0.3%
2008/12+1.8%+0.7%-0.2%
2008/11+1.8%+0.6%0.0%
2008/10+1.8%+0.5%+0.3%
2008/09+2.2%+0.9%+1.1%
2008/08+2.4%+1.0%+1.3%
2008/07+2.1%+0.8%+1.1%
2008/06+2.2%+0.9%+1.3%
2008/05+2.1%+0.7%+1.3%
2008/04+1.9%+0.5%+1.5%
2008/03+2.3%+0.8%+2.2%
2008/02+2.4%+0.9%+2.5%
2008/01+2.1%+0.7%+2.5%
2007/12+2.1%+0.7%+2.6%
2007/11+2.0%+0.6%+2.7%
2007/10+1.9%+0.6%+2.7%
2007/09+1.7%+0.3%+2.5%
2007/08+1.8%+0.3%+2.6%
2007/07+2.0%+0.5%+2.9%
2007/06+1.8%+0.3%+2.8%
2007/05+1.4%0.0%+2.5%
2007/04+1.1%-0.2%+2.6%
2007/03+1.1%-0.2%+3.1%
2007/02+1.0%-0.3%+3.3%
2007/01+0.9%-0.4%+3.6%
2006/12+0.7%-0.6%+3.7%
2006/11+0.6%-0.6%+3.6%
2006/10+0.5%-0.7%+3.4%
2006/09+0.5%-0.7%+3.4%
2006/08+0.4%-0.7%+3.2%
2006/07+0.5%-0.7%+3.2%
2006/06+1.1%-0.2%+3.6%
2006/05+1.3%-0.1%+3.7%
2006/04+1.6%+0.1%+3.2%
2006/03+1.4%-0.1%+2.4%
2006/02+1.7%+0.1%+2.3%
2006/01+1.8%+0.2%+2.0%
2005/12+1.9%+0.3%+2.0%
2005/11+2.0%+0.5%+2.2%
2005/10+1.9%+0.4%+2.2%
2005/09+2.0%+0.5%+2.3%
2005/08+1.6%+0.2%+2.1%
2005/07+1.6%+0.3%+2.1%
2005/06+1.6%+0.3%+2.2%
2005/05+1.4%+0.3%+2.1%
2005/04+1.8%+0.6%+2.5%
2005/03+2.0%+0.8%+2.9%
2005/02+1.8%+0.7%+2.9%
2005/01+1.9%+0.9%+2.9%
2004/12+2.0%+1.0%+2.7%
2004/11+2.0%+1.1%+2.5%
2004/10+2.0%+1.1%+2.3%
2004/09+2.1%+1.2%+2.3%
2004/08+1.9%+1.1%+2.2%
2004/07+1.8%+1.1%+2.3%
2004/06+1.7%+1.1%+2.3%
2004/05+2.0%+1.2%+2.5%
2004/04+1.8%+1.2%+1.4%

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※増減率は前年との比較。

時期M2M3広義
2016+3.5%+2.9%+2.3%
2015+3.7%+3.0%+4.0%
2014+3.4%+2.8%+3.5%
2013+3.6%+2.9%+3.2%
2012+2.5%+2.2%+0.8%
2011+2.7%+2.2%+0.9%
2010+2.8%+2.1%+1.7%
2009+2.7%+1.8%+0.3%
2008+2.1%+0.8%+1.2%
2007+1.6%+0.2%+2.8%
2006+1.0%-0.3%+3.1%
2005+1.8%+0.5%+2.4%
2004+1.9%+1.1%+2.0%
2003+1.7%+0.8%+0.5%
2002+3.3%+1.4%+0.5%
2001+2.8%+0.7%+2.5%
2000+2.1%+1.8%+3.1%
1999+3.6%+3.5%+3.3%
1998+4.0%+4.3%+2.9%
1997+3.1%+3.4%+3.6%
1996+3.3%-+3.7%
1995+3.0%-+3.8%
1994+2.1%-+3.3%
1993+1.1%-+2.9%
1992+0.6%-+3.6%
1991+3.7%-+5.3%
1990+11.7%-+9.6%
1989+9.9%-+9.4%
1988+11.2%-+9.9%
1987+10.4%-+10.1%
1986+8.7%-+9.5%
1985+8.4%-+9.4%
1984+7.8%-+9.5%
1983+7.4%-+9.8%
1982+9.2%-+10.7%
1981+8.9%-+11.1%
1980+9.2%--

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※2002年以前はマネーサプライの基準。

※金額の単位は兆円。

時期 M2 M3 広義
2016 938 1,259 1,648
2015 907 1,223 1,614
2014 874 1,187 1,550
2013 845 1,155 1,499
2012 816 1,122 1,452
2011 796 1,098 1,441
2010 775 1,075 1,427
2009 754 1,053 1,404
2008 734 1,034 1,399
2007 719 1,026 1,382
2006 708 1,025 1,344
2005 701 1,028 1,303
2004 688 1,023 1,273
2003 678 1,014 1,249
2002 668 1,015 -
2001 646 1,002 -
2000 629 995 -
1999 616 977 -
1998 596 948 -
1997 569 899 -
1996 552 870 -
1995 535 - -
1994 519 - -
1993 508 - -
1992 503 - -
1991 500 - -
1990 483 - -
1989 432 - -
1988 393 - -
1987 354 - -
1986 320 - -
1985 295 - -
1984 272 - -
1983 252 - -
1982 235 - -
1981 215 - -
1980 197 - -

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※いずれもM2の推移で、2001年=100。

※M2の基準は各国・エリアの基準。

時期 日本 米国 EURO
2015 140 232 223
2014 135 219 210
2013 131 207 204
2012 126 194 197
2011 123 178 190
2010 120 166 186
2009 117 162 182
2008 114 150 173
2007 111 140 157
2006 110 132 143
2005 108 126 131
2004 107 120 121
2003 105 115 114
2002 103 107 107
2001 100 100 100

※日本銀行のデータを基に作成。「先進国比較」は、米国・連邦準備制度理事会と国際通貨基金のデータを基に計算

マネーストックの解説

市中に出回っているお金の総量

マネーストックは、社会に出回っているお金の総量(金融機関と中央政府が保有するお金を除く)になります。日本では「M1」「M2」「M3」「広義流動性」の4つの指標があり、「M1」→「広義流動性」に進むにつれて流動性が低い通貨が対象範囲に入っています。例えば、「M1」は現金と普通預金などが対象ですが、「M2」「M3」になると定期預金なども含まれ、「広義流動性」になると投資信託などの金融商品も含まれます。海外でも「M2」や「M3」という同じ名前の指標がありますが、各国の事情に合わせて対象となる通貨は微妙に異なっています。

お金の量(=マネーストック)が増えるということは、誰かが独り占めでもしない限り、広くお金が行き渡っていると考えられるので、経済が活性化していると考えられます。それでは、どのようにマネーストックは増えていくのでしょうか。
(下に続く)

ある企業が業績の拡大を目指して、最新機器を備えた工場を増設(設備投資)するとしましょう。設備投資をするには資金が必要になるため、その資金の一部は金融機関からの借入によって賄われると考えられますが、こうして金融機関が新たに融資をするとマネーストックが増えます。個人の場合でも住宅ローンを組めば、それがマネーストックの増加要因になります。いずれのケースも、信用創造によって金融機関が生み出したお金を使い、設備投資と住宅投資を実現しています。投資が必要なときに企業や人は投資を行い、このときに金融機関の信用創造が働いてお金が生み出されます。これによって社会に出回るお金の量(=マネーストック)が増えるわけです。

ちなみにお金とは現金だけを意味しません。実際に「M2」以降に占める現金の割合は10%もありません。残りは何かというと、預金です。預金も現金も同じと思われるかもしれませんが、預金は通帳に記載されている数字として存在しているだけで、現金ではありません。金融機関は信用創造によってこの数字を生み出すことができ、企業の設備投資も個人の住宅購入もこの信用創造で実現できるわけです。
(下に続く)

マネーストックの推移をみると、着実に拡大しているように見えます。ただし、先進国(米国とユーロエリア(ユーロを採用しているヨーロッパの国々))と比較するとその拡大のペースが明らか遅く、これが日本経済の停滞を物語っているように見えます。経済活動が行われている限り、マネーストックが増加傾向にあるのは当たり前のことなので、見るべきはその増加率となります。

マネーストックの増減は、マネタリーベースによってある程度操作できます。マネタリーベースを2倍に増やしたらマネーストックも2倍に増えるほど単純ではありませんが、マネタリーベースを増やせば、タイムラグはあるものの、マネーストックもいくらか伸びる傾向があります。

統計プロフィール

資料
日本銀行:マネーストック
次回公表日
3月分速報値:2017413
統計の作成方法
マネーストックは「M1」「M2」「M3」「広義流動性」の4つの指標があり、いずれも日銀が収集しているデータなどが基礎資料となっている。「M3」が代表的な指標とされているが、2008年に各指標の範囲を見直して、このときに名称が従前のマネーサプライから現在のマネーストックに変更。過去に長く遡って通貨量の推移を見る際は「M2」がよく用いられる。
公表時期
対象月の翌月第7営業日(3月と9月分は、翌月第9営業日)に日々の残高の平均値である「平残」速報値を公表。
翌々月の第7営業日(2月と8月分は翌々月の第9営業日)に「平残」と月末の残高「末残」の確報値を公表。